一般社団法人日本電線工業会
個人情報保護方針 サイトマップ HOME
MENU
事業内容
会員会社一覧
ニュースリリース
刊行物紹介
統計データ
STATISTICS
JCS・技術資料一覧
関連団体一覧
電線および電線産業
関係官庁からのお知らせ
銅建値
会員専用ページ
調査系委員会関連
環境専門委員会
産業情報化専門委員会
物流専門委員会
安全専門委員会
技術系委員会関連
環境技術委員会
通信ケーブル専門委員会
 
JCS・技術資料一覧

JCS・技術資料お知らせ JCS規格一覧 技術資料一覧
JCS(日本電線工業会規格)一覧 平成24年4月現在
ご購入はこちら
PDFファイルを読むためにはAcrobat Readerが必要です。
Acrobat Readerは、Adobe社のホームページからダウンロードいただけます。
規格番号 規格名称 制改定
年月
価格(円)
1000番未満:一般
0042:2003 ゴム・プラスチック電線の導体抵抗計算基準 2003.1 1,197
0168-1:2004 33kV以下電力ケーブルの許容電流計算-
第1部:計算式および定数
2004.5 2,058
0168-2:2010 33kV以下電力ケーブルの許容電流計算-
第2部:低圧ゴム・プラスチックケーブルの許容電流
2010.9 2,100
0168-3:2010 33kV以下電力ケーブルの許容電流計算-
第3部:高圧架橋ポリエチレンケーブルの許容電流
2010.9 1,050
0168-4:2010 33kV以下電力ケーブルの許容電流計算-
第4部:22kV,33kV架橋ポリエチレンケーブルの許容電流
2010.9 525
0251:2006 裸線特性値の計算基準 2006.4 1,638
0374:2003 裸線許容電流の計算基準 2003.7 2,709
0400:1996 電線用語 1996.2 1,890
0401:2002 ゴム・プラスチック電線の測定値表示桁数 2002.3 567
0501:2008 66kV以上電力ケーブルの許容電流計算 2008.5 4,200
1000番台:裸線
1205:2001 電気用半硬銅線 2001.8 756
1222:2003 可とう軟銅より線 2003.7 945
1226:2003 軟銅より線 2003.7 630
1229:2003 すずめっき軟銅より線 2003.7 630
1230:2003 すずめっき硬銅より線 2003.7 630
1236:2001 平編銅線 2001.8 819
1321:2006 耐熱硬銅より線 →修正ページはこちらPDFデータ 2006.9 693
1323:2001 みぞ付耐熱硬銅トロリ線 2001.4 693
1363:2009 鋼心高力耐熱アルミ合金より線系電線 2009.4 945
1389:2003 アルミ覆鋼線 2003.7 1,197
1404:2010 アルミ覆インバ心特別耐熱または超耐熱アルミ合金より線 2010.1 1,260
1405:2003 亜鉛めっきインバ心超耐熱アルミ合金より線 2003.7 882
2000番台:巻線
2241:2006 紙巻平角銅線 2006.3 756
2319:2006 ポリエステル平角銅線 2006.3 756
2332:2006 ポリエステルイミド銅線(155゜C) 2006.3 819
2334:2006 ポリアミドイミド銅線 2006.3 819
2339:2006 ポリエステルアルミニウム線 2006.3 756
2362:2006 紙巻平角アルミニウム線 2006.3 882
2367:2006 電気機器巻線用軟アルミニウム線 2006.3 630
2373:2006 電気機器巻線用平角アルミニウム線 2006.3 693
2379:2006 エナメルガラス巻銅線 2006.3 756
2392:2006 ポリエステルイミド−ポリアミドイミド銅線 2006.3 819
2393:2006 ポリエステル−ポリアミド銅線 2006.3 819
2394:2006 はんだ付け可能エナメル銅線 2006.3 1,197
2409:2006 ポリウレタン−ポリアミド銅線 2006.3 819
3000番台:絶縁電線
3337:2000 150V船用電子機器配線用ビニル絶縁電線 2000.12 1,260
3337:2000 150V船用電子機器配線用ビニル絶縁電線 (正誤表) 2000.12 PDFデータ
3346:2002 600Vアルミ導体二種ビニル絶縁電線 2002.7 945
3368:2003 電子・通信機器用電線 2003.3 819
3403:1994 カンブリック絶縁線 1994.9 882
3407:2003 1000V蛍光放電灯用電線 2003.9 630
3410:2002 600Vポリエチレン絶縁電線 2002.9 819
3417:2003 600V耐燃性架橋ポリエチレン絶縁電線 2003.1 819
3501:2007 小勢力回路用耐熱電線 2007.2 819
 旧:JCS 3246は、JCS 3368:2003に統合しました。(2003年3月)
4000番台:ケーブル
4258:2003 制御用ケーブル(遮へい付) 2003.9 1,701
4271:2003 マイクロホン用ビニルコード 2003.3 756
4273:2007 6600V 架橋ポリエチレン絶縁水底ケーブル 2007.12 1,134
4273:2007 6600V 架橋ポリエチレン絶縁水底ケーブル(正誤表) 2007.12 PDFデータ
4312:2000 3.6/6kV,6/10kV船用エチレンプロピレンゴム絶縁ビニルシースあじろがい装ケーブル 2000.12 2,709
4316:1995 無機絶縁ケーブル(MIケーブル) 1995.2 1,260
4329:2002 高圧EPゴムケーブル 2002.9 1,134
4347:2002 600Vアルミ導体ビニル絶縁ビニルシースケーブル 2002.7 1,323
4348:2002 600Vアルミ導体架橋ポリエチレンケーブル 2002.7 1,008
4353:2003 高圧EPゴム絶縁クロロプレンキャブタイヤケーブル 2003.6 945
4355:2003 600V特殊耐熱ビニル絶縁耐熱ビニルシースケーブル(SHVV) 2003.9 1,260
4364:2003 弱電計装用ケーブル 2003.3 399
4365:1997 補償導線 1997.2 1,197
4369:2003 難燃性600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル 2003.9 1,197
4370:2003 難燃性制御用ケーブル 2003.9 1,323
4376:2003 600V分岐付ケーブル 2003.9 756
4385:1992 ケーブル用波付鋼管がい装 1992.7 882
4395:1991 6600V 架橋ポリエチレンケーブル(3層押出型) 1991.9 945
4396:2009 警報用ポリエチレン絶縁ケーブル 2009.9 1,008
4398:2010 屋内配線用ユニットケーブル 2010.9 882
4406:2003 ネオン管用ケーブル 2003.9 630
4425:2010 屋内配線用EMユニットケーブル 2010.9 882
4427:2003 600VEM分岐付ケーブル 2003.6 756
4501:2005 耐燃性ポリエチレンコード 2005.10 882
4502:2002 600Vアクセスフロア用耐燃性ポリエチレンシースケーブル 2002.7 819
4503:2003 600V/1000V分岐付ケーブル (海外用) 2003.3 693
4503:2003 600V/1000V分岐付ケーブル (正誤表 2003.3 PDFデータ
4503:2003 600V/1000V Main cable with branches 2003.3 630
4504:2003 警報用フラットケーブル 2003.6 693
4505:2004 演出空間電気設備用キャブタイヤケーブル 2004.9 693
4506:2007 低圧耐火ケーブル 2007.2 1,008
4507:2007 高圧耐火ケーブル 2007.2 882
4508:2006 マイクロホン用耐燃性ポリオレフィンコード 2006.7 756
4509:2007 耐燃性ポリオレフィンコード 2007.4 1,008
4510:2007 耐燃性エチレンゴムキャブタイヤコード 2007.4 882
4511:2007 600V耐燃性エチレンゴムキャブタイヤケーブル 2007.4 945
4512:2007 600V耐燃性ポリオレフィンキャブタイヤケーブル 2007.4 945
4513:2007 溶接用耐燃性エチレンゴムケーブル 2007.4 756
4514:2007 溶接用耐燃性架橋ポリオレフィンケーブル 2007.4 756
4515:2009 EM電線・ケーブルの識別方法 2009.2 630
4516:2010 3 300V架橋ポリエチレンケーブル 2010.1 1,071
4517:2010 太陽光発電システム用ハロゲンフリーケーブル 2010.3 1,134
4518:2011 マイクロホン用耐燃性ポリエチレンコード 2011.6 819
4519:2011 アース線付600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル 2011.6 945
5000番台:通信ケーブル
5224:2006 市内対ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル 2006.3 1,260
5287:2011 市内対ポリエチレン絶縁ポリエチレンシースケーブル 2011.12 357
5327:2012 NEW 市外星ポリエチレン絶縁プラスチックシースケーブル 2012.3 399
5383:2006 テレビジョン受信用発泡ポリエチレン絶縁アルミシース同軸ケーブル 2006.3 945
5402:2005 着色識別ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル 2005.9 1,071
5420:2011 市内対ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル 2011.10 357
5421:2011 着色識別ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル 2011.10 357
5422:2012 NEW 耐燃性ポリエチレンシース高周波同軸ケーブル(ポリエチレン絶縁編組形) 2012.3 357
5423:2012 NEW 衛星放送テレビジョン受信用耐燃性ポリエチレンシース同軸ケーブル 2012.3 336
5424:2006 通信分岐付ケーブル 2006.3 819
5501:2007 耐熱形漏えい同軸ケーブル及び耐熱形同軸ケーブル 2007.2 756
5502:2007 耐熱光ファイバケーブル 2007.2 630
5503:2011 耐燃性ポリオレフィンシースLAN用ツイストペアケーブル 2011.12 420
5504:2011 電子ボタン電話用ケーブル 2011.12 336
5505:2012 NEW 環境配慮形光ファイバケーブル 2012.3 252
5506:2010 環境配慮形メタル通信ケーブル
 →リーフレットはこちらPDFデータ
2010.11 756
5507:2010 LAN用ツイストペアケーブル 2010.9 1,134
6000番台:原材料
6399:2009 架空送電線用防食剤 2009.4 819
7000番台:共通試験方法
7056:2008 ゴム・プラスチック絶縁電線用スパークテスタ 2008.12 756
7264:2009 電線用塩化ビニル着色剤試験方法 2009.8 945
7291:2002 ゴム・プラスチック電線検査数量標準 2002.6 819
7311:2003 電線用布テープ試験方法 2003.6 756
7375:1994 電線用ポリエチレン試験方法 1994.9 1,512
7391:2004 電線・ケーブルの促進暴露試験方法 2004.9 819
7397:2004 電線・ケーブルの燃焼性に関する特性試験方法 2004.9 273
7501:2011 光ファイバ複合架空地線の試験方法 2011.10 546
7502:2009 ケーブル耐火試験方法(小型加熱炉) 2009.9 1,134
7502:2011 ケーブル耐火試験方法(小型加熱炉)(追補1) 2011.12 PDFデータ
7503:2009 ケーブル耐火試験方法(大型加熱炉) 2009.9 1,008
7504:2009 電線・ケーブル耐熱試験方法 2009.9 1,638
7505:2007 接続部耐火試験方法(小型加熱炉) 2007.2 1,008
7506:2009 接続部耐火試験方法(大型加熱炉) 2009.9 756
7507:2007 接続部耐熱試験方法 2007.2 819
7508:2009 高難燃ノンハロゲン性能試験方法 2009.9 756
8000番台:梱包・巻枠
8077:2008 電線包装用木製ドラム 2008.3 1,575
8341:1993 電線包装用鉄製ドラム 1993.6 1,260
8342:2006 巻線用木製巻枠 2006.3 693
8377:2006 巻線用ペイルパック 2006.3 630
8408:2006 巻線用プラスチック巻枠 2006.3 693
8501:2006 エナメル線用プラスチックボビン 2006.3 1,008
8502:2008 電線包装用ドラム表示ラベル 2008.3 693
9000番台:特別規格(規格の販売が制限されています。お問い合わせ下さい。)
9068:2005 屋内用通信電線 2005.9
9069:2005 屋外用通信電線 2005.9
9070:2005 通信用構内ケーブル 2005.9
9071:2005 屋内用ボタン電話ケーブル 2005.9
9072:2011 着色識別星形ポリエチレン絶縁ポリエチレンシースケーブル 2011.12
9073:2005 SDワイヤ 2005.9
9074:2011 耐燃性ポリエチレン被覆屋内用通信電線 2011.10
9075:2011 耐燃性ポリエチレンシース通信用構内ケーブル 2011.10
9076:2011 耐燃性ポリエチレンシース屋内用ボタン電話ケーブル 2011.10
注: 1. 「価格」は、一般(会員以外)向け販売価格で、消費税を含みます。
なお、「価格」の欄がPDFになっているものは、当会が資料を公開するものですので、ダウンロードしてご利用下さい(無料)。
  2. 追補はJCS規格の改正版発行方法です。上記一覧には旧規格と追補を併記します。追補版が発行された時点で当該規格は改正されます。追補により改正された内容以外の元版の規格内容は有効であり、新規格の一部を構成するものとみなされます。旧規格を既にご利用されている場合は、追補をダウンロードして、旧規格と一体でご利用下さい。
pagetop


Copyright (C) 2012 The Japanese Electric Wire & Cable Makers' Association All Rights Reserved.